医療事務のテレワークとは|在宅ワーク事情や求人例をご紹介

働き方改革や新型コロナウイルスの感染防止対策など、あらゆる観点からテレワークの導入が進んでいます。病院は一般企業と異なり、テレワークのイメージが少ないですが、その実情は気になる方も多いのでは?ここでは医療業界のなかでもテレワークとの親和性が高い医療事務を中心に、医療業界のテレワークについてお伝えします。

医療事務でテレワークは可能か

「医療事務で働きたいけど、covid-19への感染リスクも気になる」という方も少なくないのではないでしょうか。ここでは、医療事務でテレワークは可能かどうかやテレワークのメリットをご紹介します。

医療事務でテレワークは可能か

現在医療事務がテレワークを行っている病院は少ないですが、医療事務が担当するカルテ登録やレセプト業務などは、現場にいなくともできる業務です。
そのため、将来的にこういった事務業務はテレワークに移行することが可能です。患者に直接医療行為を施す医師や看護師のテレワークは難しい部分も多いですが、事務業務を担当する医療事務は比較的テレワークとの親和性が高い職種といえます。

テレワークのメリット

テレワーク最大のメリットは、柔軟な働き方ができる点です。テレワークは就業者だけでなく、実施する企業や社会にとってもメリットがあります。

一方、オンとオフのメリハリがつきづらい、コミュニケーションが希薄になりやすい、機密管理の徹底、など、テレワークならではの課題もあります。

業種全体のテレワーク事情

テレワークとは、ICTを活用することで時間や場所に制限されない働き方です。テレワークは働く場所によって大きく3つに分けることができます。

「在宅ワーク」とは、自宅に居ながら勤務することを指します。一方、移動中やクライアント先など、自社オフィス以外の場所で勤務することを指すのが「モバイルワーク」です。また、「サテライトオフィス勤務」は本社や本部から離れたところにあるオフィスやレンタルオフィスを一時的に利用して働くことを意味します。上記のいずれも現場に出社せずに、勤務できるという特徴があります。

なお、テレワークの「テレ」は遠隔という意味をあらわす接頭語です。

業種別にみるテレワークの実施状況

令和2年6月、内閣府は「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」を発表。以下は、調査内にある業種別にみたテレワークの実施状況です。

全体でみるとテレワークを中心に必要に応じて出勤している割合が多く、業種別でみると「教育、学習支援業」がもっとも高い普及率でした。業種によってはテレワークできない仕事が多いことからも、業種ごとにテレワーク普及率には大きな違いがあることがわかります。「医療・福祉・保育関係」ではテレワーク普及率は9.8%と最も低く、業界としてテレワークの実施が難しいことが伺えます。

テレワークによる実際の効果

東京都産業労働局の「都内企業に学ぶテレワーク実践事例集」によると、テレワーク導入後には以下のような効果があることが実証されています。

就業者は現場を離れるだけで、生産性の向上と業務への集中力がアップしています。実際の効果をみてもテレワークは、就業者と企業に良い結果もたらしてくれることがわかります。

テレワーク可能な医療事務求人例

データ入力を中心に、医療事務業務を行います。在宅ではなく、サテライトオフィスにてテレワークで働くことになりますが、実際の業務は病院で医療機関に勤めている医療事務と大きく違いはありません。パソコンを使った業務がメインのため、PC操作が苦手な人は慣れる必要があります。
無資格からでも応募可能であるため、将来的に医療機関で医療事務として働きたいという方にもおすすめです。またコロナが収まるまでは医療機関から離れたいが、医療事務の仕事は続けたいという方にも最適な働き方といえます。

テレワーク可能な医療事務では、フレキシブルな働き方が可能

業務面でみれば、医療事務はもっともテレワークしやすい職種です。しかし医療機関に勤めながら、テレワークできる環境は限られています。

ソラストでは医療事務としてテレワークできる新サービスの求人があります。医療事務としてテレワークで働きたい、医療業界の新領域に携わりたい方は、ぜひスマートホスピタルの医療事務求人をチェックしてみてください。