保育士の将来性は高い!保育士の需要や給料など、待遇の変化を解説!

保育士の仕事に興味がありつつも、将来性が気になって足を踏み出せない方はいませんか?本記事では保育士の需要、給料、キャリアアップなど、さまざまな観点から、保育士の将来性について解説。過去から今に至り、保育士のニーズにどのような変化が起きたのか、これから保育の現場はどのよう変化しいくのかを紹介します。

保育士の将来性は高いといえる4つの理由

保育士の将来性は高いです。その理由を、本記事では次の4つの観点で解説。保育士の将来性について解説していきます。

保育士の需要が上昇中!待機児童やその他業界の動向

保育士の需要は年々高まっており、今の社会に強く求められている職業だといえます。その理由と、保育業界の4つの環境が影響しているといえます。

それぞれどのような状況なのか解説いたします。

待機児童問題

年齢区分別の待機児童数

現在日本では、待機児童の数が減少傾向ではありますが、解消に至っていない自治体がいくつか残っているのも事実です。
待機児童数は令和4年4月時点で、東京だけでも300人あまりです。この問題を解決するには、保育士の人手を増やすことがまず必要だと考えられています。
また、待機児童の存在により、親が子どもを見る時間が必要になり、仕事を始めることができなくなります。これは、日本の労働力の確保にも関わる問題です。

有効求人倍率が高い

保育士の需要を証明するものが、待機児童問題に並び、保育関係の有効求人倍率の高さです。上のグラフの折れ線グラフが、保育士の求人倍率の推移を表しています。
一見、保育士の有効求人倍率には波があり、推移が分かりづらいかもしれません。しかし、各年度の波における頂点を見てみると「2.49」〜「3.86」と、全職種平均である1.35よりも上昇していることがわかります。
このように波の頂点に着目すれば、他職種よりも保育士の需要が増えていることがわかります。これは、多くの施設が保育士の人手を求めていることを表しています。

共働きの増加

上のグラフを見ると、共働き世帯の割合が増していることが見て取れます。「夫が非農林業雇用者と非就業者の妻からなる世帯」は昭和55年から現在まで右肩下がり。令和3年には1,000万世帯以上であったものが566万世帯まで減少しています。
一方で「雇用者の共働き世帯」は昭和55年から現在までで約600万世帯も増加。直近の令和3年度になるとその数は1,247万世帯にまで膨らんでいます。
共働きの家庭では、子どもを見る時間がとれず、子どもを長時間預けることのできる保育施設を希望します。このように共働き世帯が増えることで保育士の需要は自然と上がっていきます。

AIに仕事を奪われない職業である

保育士の仕事は、AIが普及してもなくならない職業だと言われています。近年では、さまざまなモノがAI化し、仕事によっては人手がいらなくなる業務が増えました。
しかし、保育士の業務内容は、子どもの気持ち、親の気持ちを汲み取りながら行わなければいけません。それはAIには不可能であり、人にしかできない仕事です。

保育士の勤務先の種類も増加中!保育ニーズの多様化について

近年では、国が定めた基準とは別に、さまざまな保育ニーズに応えることを重視した無認可保育園も増えています。無認可と言うと聞こえが悪く感じるかもしれませんが、そんなことはありません。無認可保育園では、独自のサービスを取り入れて、より専門性の高いサービスを行っているところも多くあります。
特に少子化が進む日本では、子ども1人にかけられるお金が増え、教育への投資を惜しまない保護者も増えました。それにより、子どもの保育に求められるサービスも多様化され、さまざまな形の施設が誕生しています。

合わせて知っておきたい「保育園以外」の保育士の勤務先

保育士の勤務先は保育園だけではありません。福祉施設、民間施設、近年では認定こども園という施設も誕生しました。ここでは主となるそれぞれの施設の解説をします。

福祉施設

保育士免許を持っていれば、「施設保育士」として児童福祉施設で働くことが可能です。施設保育士は、通常の保育園よりも心のケアを意識した働きが必要な場面が多くなります。しかし、福祉施設で働くことも視野に入れれば、働き先やキャリアプランの選択肢を広げることが可能です。

民間の保育施設

最近では、企業や病院内、デパートなどで託児所を設けるところも増えています。これは都心部において特に顕著な傾向にあります。なぜなら、どこの保育園も定員オーバーになる地域が増えてしまい、新しく子どもを預かってもらえる施設が求められているからです。こういった民間の保育施設が増えることは、待機児童を持つ家庭にとって、重要な意義を持っています。

認定こども園

認定こども園とは、幼稚園と保育園、その両方の機能を持ち、地域の子育てを支援する施設です。平成27年4月から幼保連携型認定こども園が創設され、働くには「保育士資格」と「幼稚園教諭」の2つの資格を取得することが原則化されました。しかし10年間の特例制度が設けられ、どちらか片方の資格を持っている場合は、もう片方の取得が簡易的にされています。

保育士の給料・キャリアパスの改善が進んでいる

保育士は給料が低い、とよく聞くこともありますが、実は保育士の年収は年々上昇しています。それは今、国や自治体も、上記で挙げた待機児童問題など保育士の人手不足による弊害を解消するため、保育士の待遇を改善する動きが大きく進行しているからです。

保育士の昇給

「保育士処遇改善等加算」では、保育士の処遇改善に取り組んだ保育園へ補助金を支給しています。
上記を見ると、実施される以前の平成24年度から6年間で、給料の月額が14%以上プラスされています。このことから、保育士の給料は年々、改善に向かっているのがわかります。

保育士のキャリアアップの仕組みが改善されている!

保育士のキャリアアップの仕組みも大幅に改善されました。ここでは保育士のキャリアアップに焦点を当てて、解説します。

役職の増加

それまでの保育士の役職は「役職なし」「主任」「園長」の3種類だけであり、主任になるための道のりが長いという問題点がありました。
しかし、主任の前に「副主任保育士」「専門リーダー」「職務分野別リーダー」という新たな役職が誕生。キャリアアップへの道が細かくなり、キャリアアップのチャンスが増えました。また、新しい役職へキャリアアップするごとに、給料が上がる仕組みも作られました。

キャリアアップ研修

キャリアアップを行う方法として、「キャリアアップ研修」が設けられました。上記で紹介した新たな役職に就くためには、この研修を受ける必要があります。保育に必要な知識やスキルを学び、受講後にレポートを提出します。研修内容を理解できているか確認をしてもらい、最後に修了証を手に入れて完了です。

キャリアを客観的に証明できる

キャリアアップ研修の修了証は、日本全国に認められる証です。また、今まで「役職なし」としてキャリアをアピールできなかった保育士も、新たな役職に就くことで、別の保育園に客観的なキャリアをアピールすることができるようになりました。

保育士はこれからも将来性のある職業!

本記事では、保育士という職業の将来性について解説しました。保育士は、需要、勤務先の種類、給料、キャリアアップの機会、さまざまな観点から見て、上昇の傾向がある職業です。子どもを安心して預けられる人や施設が求められている今、保育士が1人でも増えることは多くの親、子どもを救うことに繋がります。保育士になりたい、興味がある方は、ぜひ今、保育現場の求人をチェックしてみてください。