履歴書の学歴はどこから書く?職歴の書き方も解説【年号早見表付き】
著者: そだねー
更新日:2025/06/29
公開日:2023/03/16
履歴書の学歴について、どこから書けばいいのか迷う方も多いでしょう。本記事では、履歴書の学歴の正しい書き方について解説します。基本のルールからケース別の書き方、採用担当者が確認するポイントまでまとめてご紹介するので、就職・転職活動中の方はぜひ参考にしてみてください。
目次
履歴書の学歴はどこから書く?【記入例付き】
履歴書における学歴欄の書き方は、応募先企業に好印象を与えるうえで非常に重要です。本項では、学歴の記入の基本から、注意すべきポイントを具体的に解説します。
【履歴書の記入例】
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2013 | 3 | 東京都○○○高等学校 卒業 |
2013 | 4 | ○○大学△△学部××学科 入学 |
2017 | 3 | ○○大学△△学部××学科 卒業 |
職歴 | ||
2017 | 4 | 株式会社○○○ 入社 |
本社 マーケティング部 マーケティング1課に配属 | ||
2020 | 5 | 一身上の都合により退職 |
2020 | 7 | ○○クリニック 入社 (パート:医療事務) |
現在に至る | ||
以上 | ||
高等学校卒業後から書く
履歴書における学歴の記載は、高校卒業後から始めるのが一般的な形式とされています。法的な決まりがあるわけではありませんが、採用担当者にとって実務経験や専門性と関係のある情報が重視されるためです。特に高卒以上の学歴が職務に関連する場合、高校卒業以降の記載で十分とされるケースが多く見られます。わかりやすく正確に記載しましょう。
最終学歴 | 記載内容 |
---|---|
高等学校卒業 | 高等学校入学から記載 |
大学・専門学校卒業 | 高等学校入学から記載 |
大学院修了 | 大学入学もしくは高等学校卒業から記載 |
企業の指示に従って書く
応募先の企業が履歴書の記載方法について具体的な指示を出している場合は、それに従って記載してください。中学卒業からの記載を求められる場合や、最終学歴のみでよいとされるケースも存在します。求人票や応募要項の確認は怠らないようにしましょう。
履歴書の学歴・職歴の書き方の基本ルール
転職の書類選考では、履歴書の書き方に不備があるとマイナス評価になってしまう可能性もあります。まずは履歴書の学歴・職歴の書き方の基本ルールを押さえましょう。
学歴の書き方の基本ルール
・1行目中央に「学歴」と書く
・西暦(19××)または和暦(平成、令和など)のどちらかで表記を統一する
・学校名は正式名称で記載
・「高校」ではなく「高等学校」と書く
・学部や学科、専攻やコース名まで記載
履歴書を書くときは、学歴・職歴に関わらず、西暦・和暦の表記を統一しましょう。学校名は省略せずに、必ず正式名称で記載します。このとき、普通科以外の高校であれば、学科名まで記載しましょう。
また、大学や専門学校は学部や学科で分かれているため、忘れず記載してください。なお、学生時代のアルバイトは職歴には含まれません。大学や専門学校などを卒業した後の仕事から職歴を記載しましょう。
職歴の書き方の基本ルール
・職歴を書き始める最初の行の中央に「職歴」と書く
・西暦(19××)または和暦(平成、令和など)のどちらかで表記を統一する
・社名や医療機関は正式名称で記載
・時系列で記載していく
・短期間しか勤務していない場合も記載する
・退職した場合は「一身上の都合により退職」と記載
・在職中も含み、最終職歴の下には「現在に至る」と記載
・最終行の右下に「以上」と書く
職歴の書き方も基本的なルールは学歴と同じです。なお、一般的な会社から未経験で医療事務に転職する場合、医療事務に関連する職務内容や担当業務があれば社名下に強調して記載することでアピール力が高まります。なお、在職中でも退職日が決まっている場合は「現在に至る」の前に「令和×年 ×月 ○○株式会社 退職予定」と記入しましょう。
こんな時どうする?ケース別にみる履歴書の学歴の書き方
ここではケース別に、履歴書の学歴の書き方についてみていきます。
ケース1.中退した場合
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2013 | 3 | 東京都○○○高等学校 卒業 |
2013 | 4 | ○○大学△△学部××学科 入学 |
2017 | 3 | ○○大学△△学部××学科 中途退学 |
家庭の事情により退学 | ||
職歴 |
中退がある場合、可能であれば中退の理由も簡潔に記載しましょう。なお、「中退」は略語なので正しく「中途退学」と書くことがポイントです。中退は印象が悪いからと学歴欄に記載したくないと思う方もいるかもしれません。しかし、入学しているのに卒業が記載されていない、高校卒業から最初の就職まで空白期間が長いと面接でその理由を聞かれることがあります。
また、中退しているにもかかわらず、卒業と記載することは学歴詐称にあたるためNGです。正直に中退していることを記載しましょう。
ケース2.転校・編入した場合
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2013 | 4 | 東京都○○○高等学校 入学 |
2014 | 4 | 私立○○高等学校 転入学 |
2016 | 3 | 私立○○高等学校 卒業 |
2016 | 4 | ○○大学△△学部××学科 入学 |
○○大学△△学部××学科 | ||
職歴 |
高校の場合は、転校前の学校の1行下に「転校先の学校名 転入学」を、大学や専門学校の場合は「編入学」と記載します。
ケース3.学部・学科を変更した場合
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2016 | 3 | 私立○○高等学校 卒業 |
2016 | 4 | ○○大学△△学部××学科 入学 |
2016 | 3 | 私立○○高等学校 卒業 |
7 | ○○大学□□学部□□学科 編入学 | |
2020 | 3 | ○○大学□□学部□□学科 卒業 |
職歴 |
学校は変わりなく、学部や学科を変更している場合は、入学の1行下に改めて大学名と変更先の学部または学科を記載します。学校は変わらなくとも、1文字空けた横に「編入学」と書いてください。なお、高校で学科を変更した場合も書き方は同様です。
ケース4.学・浪人・留年した場合
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2013 | 3 | 私立○○高等学校 卒業 |
2013 | 4 | ○○大学△△学部××学科 入学 |
○○大学△△学部××学科 休学 | ||
1年間、怪我療養のため。現在は完治しており、業務に支障なし。 | ||
2018 | 3 | ○○大学△△学部××学科 卒業 |
職歴 |
浪人や留年した場合、学歴欄にそのことを記載する必要はありません。入学と卒業年度が正しく記載されていれば、その期間に浪人または留年があったことが採用担当者に伝わります。
一方、休学については下記のように改めて学歴欄に記載する必要があります。休学は勘違いからマイナスなイメージをもたれないためにも、簡潔に理由を記載することがおすすめです。病気や怪我などで休学していた場合、直近数年間の出来事であれば念のため業務に支障はないことも伝えてみてください。
ケース5.留学経験がある場合
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2013 | 3 | 私立○○高等学校 卒業 |
2013 | 4 | ○○大学△△学部××学科 入学 |
2年次に1年間、カナダの○○大学に留学。 | ||
2017 | 3 | ○○大学△△学部××学科 卒業 |
職歴 |
学生時代に留学経験がある場合、1年以上の留学であれば下記のように記載しましょう。
留学が学歴と認められるのは、1年以上の場合です。そのため1年未満の留学は学歴欄には記載せず、アピールしたい場合は自己PR欄などに記載しましょう。
ケース6.社会人から学生に戻った場合
年 | 月 | 学歴・職歴 |
学歴 | ||
2013 | 3 | 私立○○高等学校 卒業 |
2015 | 4 | ○○短期大学△△学部××学科 入学 |
2017 | 3 | ○○短期大学△△学部××学科 卒業 |
職歴 | ||
2013 | 4 | 株式会社○○○ 入社 |
本社 マーケティング部 マーケティング1課に配属 | ||
2015 | 3 | 一身上の都合により退職 |
以上 | ||
高校を卒業し一旦社会人として働いた後に大学や専門学校などに入学した、大学卒業後に社会人経験を経て大学院に入学したなど、社会人になった後に学生に戻るケースもあるでしょう。その場合でも、学歴は時系列に沿って記載することが基本です。
上記ケースのように短期大学卒業後に就職経験がある場合は、その後の職歴を現在に至るまで職歴欄に続けて記載します。
ケース7.学歴・職歴が書ききれない場合
年 | 月 | 職歴 |
2013 | 4 | 株式会社○○○ 入社(2015年3月退職) |
現在に至る | ||
以上 |
まれですが、何回は転校や中退をしているなどして学歴が多くなるケースもあるでしょう。その場合、学歴または職歴が履歴書に書ききれないからと省略するのはルール違反です。省略することで空白期間が生まれてしまうと、採用担当者から学歴に不信感を持たれてしまいます。そのため学歴が書ききれない、もしくは学歴でいっぱいで職歴が書けない場合でも、まず学歴を優先的に時系列に沿って記載しましょう。
なお、職歴は下記のように「入社」「退職」や「現在に至る」「以上」を同じ行にまとめて簡略して書くことも可能です。
【和暦・西暦対応】学歴早見表
生まれた年 | 高校入学 | 高校卒業 | 大学入学 短大入学 |
短大卒業 | 大学卒業 |
---|---|---|---|---|---|
平成16年度 (2004年度) |
令和2年 (2020年) |
令和5年 (2023年) |
令和5年 (2023年) |
令和7年 (2025年) |
令和9年 (2027年) |
平成15年度 (2003年度) |
平成31年・令和元年 (2019年) |
令和4年 (2022年) |
令和4年 (2022年) |
令和6年 (2024年) |
令和8年 (2026年) |
平成14年度 (2002年度) |
平成30年 (2018年) |
令和3年 (2021年) |
令和3年 (2021年) |
令和5年 (2023年) |
令和7年 (2025年) |
平成13年度 (2001年度) |
平成29年 (2017年) |
令和2年 (2020年) |
令和2年 (2020年) |
令和4年 (2022年) |
令和6年 (2024年) |
平成12年度 (2000年度) |
平成28年 (2016年) |
平成31年・令和元年 (2019年) |
平成31年・令和元年 (2019年) |
令和3年 (2021年) |
令和5年 (2023年) |
平成11年度 (1999年度) |
平成27年 (2015年) |
平成30年 (2018年) |
平成30年 (2018年) |
令和2年 (2020年) |
令和4年 (2022年) |
平成10年度 (1998年度) |
平成26年 (2014年) |
平成29年 (2017年) |
平成29年 (2017年) |
平成31年・令和元年 (2019年) |
令和3年 (2021年) |
平成9年度 (1997年度) |
平成25年 (2013年) |
平成28年 (2016年) |
平成28年 (2016年) |
平成30年 (2018年) |
令和2年 (2020年) |
平成8年度 (1996年度) |
平成24年 (2012年) |
平成27年 (2015年) |
平成27年 (2015年) |
平成29年 (2017年) |
平成31年・令和元年 (2019年) |
平成7年度 (1995年度) |
平成23年 (2011年) |
平成26年 (2014年) |
平成26年 (2014年) |
平成28年 (2016年) |
平成30年 (2018年) |
生まれた年 | 高校入学 | 高校卒業 | 大学入学 短大入学 |
短大卒業 | 大学卒業 |
平成6年度 (1994年度) |
平成22年 (2010年) |
平成25年 (2013年) |
平成25年 (2013年) |
平成27年 (2015年) |
平成29年 (2017年) |
平成5年度 (1993年度) |
平成21年 (2009年) |
平成24年 (2012年) |
平成24年 (2012年) |
平成26年 (2014年) |
平成28年 (2016年) |
平成4年度 (1992年度) |
平成20年 (2008年) |
平成23年 (2011年) |
平成23年 (2011年) |
平成25年 (2013年) |
平成27年 (2015年) |
平成3年度 (1991年度) |
平成19年 (2007年) |
平成22年 (2010年) |
平成22年 (2010年) |
平成24年 (2012年) |
平成26年 (2014年) |
平成2年度 (1990年度) |
平成18年 (2006年) |
平成21年 (2009年) |
平成21年 (2009年) |
平成23年 (2011年) |
平成25年 (2013年) |
昭和64年・平成元年度 (1989年度) |
平成17年 (2005年) |
平成20年 (2008年) |
平成20年 (2008年) |
平成22年 (2010年) |
平成24年 (2012年) |
昭和63年度 (1988年度) |
平成16年 (2004年) |
平成19年 (2007年) |
平成19年 (2007年) |
平成21年 (2009年) |
平成23年 (2011年) |
昭和62年度 (1987年度) |
平成15年 (2003年) |
平成18年 (2006年) |
平成18年 (2006年) |
平成20年 (2008年) |
平成22年 (2010年) |
昭和61年度 (1986年度) |
平成14年 (2002年) |
平成17年 (2005年) |
平成17年 (2005年) |
平成19年 (2007年) |
平成21年 (2009年) |
昭和60年度 (1985年度) |
平成13年 (2001年) |
平成16年 (2004年) |
平成16年 (2004年) |
平成18年 (2006年) |
平成20年 (2008年) |
生まれた年 | 高校入学 | 高校卒業 | 大学入学 短大入学 |
短大卒業 | 大学卒業 |
昭和59年度 (1984年度) |
平成12年 (2000年) |
平成15年 (2003年) |
平成15年 (2003年) |
平成17年 (2005年) |
平成19年 (2007年) |
昭和58年度 (1983年度) |
平成11年 (1999年) |
平成14年 (2002年) |
平成14年 (2002年) |
平成16年 (2004年) |
平成18年 (2006年) |
昭和57年度 (1982年度) |
平成10年 (1998年) |
平成13年 (2001年) |
平成13年 (2001年) |
平成15年 (2003年) |
平成17年 (2005年) |
昭和56年度 (1981年度) |
平成9年 (1997年) |
平成12年 (2000年) |
平成12年 (2000年) |
平成14年 (2002年) |
平成16年 (2004年) |
昭和55年度 (1980年度) |
平成8年 (1996年) |
平成11年 (1999年) |
平成11年 (1999年) |
平成13年 (2001年) |
平成15年 (2003年) |
昭和54年度 (1979年度) |
平成7年 (1995年) |
平成10年 (1998年) |
平成10年 (1998年) |
平成12年 (2000年) |
平成14年 (2002年) |
昭和53年度 (1978年度) |
平成6年 (1994年) |
平成9年 (1997年) |
平成9年 (1997年) |
平成11年 (1999年) |
平成13年 (2001年) |
昭和52年度 (1977年度) |
平成5年 (1993年) |
平成8年 (1996年) |
平成8年 (1996年) |
平成10年 (1998年) |
平成12年 (2000年) |
昭和51年度 (1976年度) |
平成4年 (1992年) |
平成7年 (1995年) |
平成7年 (1995年) |
平成9年 (1997年) |
平成11年 (1999年) |
昭和50年度 (1975年度) |
平成3年 (1991年) |
平成6年 (1994年) |
平成6年 (1994年) |
平成8年 (1996年) |
平成10年 (1998年) |
履歴書の学歴を採用担当者が確認するポイント3つ
履歴書に記載された学歴は、応募者の素質や適性を判断するうえで重要な情報です。採用担当者がとくに重視しているポイント3つをくわしくご紹介します。
最終学歴の学校名と学部
企業の採用担当者は、まず最終学歴の学校名や学部に注目します。これは、業界内で一定の評価を受けている大学や学部であるかが、採用基準や期待値に影響を与えるためです。
また、志望職種との関連性が高い学部・学科であれば、即戦力としての期待が高まる傾向があります。専門知識の有無や学問的な適性が、評価対象として見られることも少なくありません。
学歴の記載時期や整合性
学歴欄には、入学および卒業年月を正確に記載することが求められます。これにより、応募者の信頼性が確認できるためです。職歴との年表に不自然なズレがある場合や、空白期間がある場合は、その理由を補足説明として明示しているかが確認されます。
特に、中退や転校といった経歴のある場合には、その背景が明確であるかどうかも重要な判断材料となります。
専攻内容や学業での取り組み
履歴書には、専攻した分野や学業に対する姿勢を記載することも評価の対象となります。志望職種と専攻の関連性が高い場合、業務との親和性が期待されます。また、GPAや学業成績、取得した資格などからは、学問に対する意欲や努力の跡を読み取ることができます。これらの要素は、基礎能力や継続力を測る上での参考とされることが多いです。
履歴書の職歴を採用担当者が確認するポイント3つ
職歴欄は、応募者の実務経験や職務に対する適性を見極めるための重要な判断材料です。採用担当者は、以下のような観点から職歴の内容を慎重に確認しています。
籍期間と職歴の整合性
採用担当者は、職歴欄の在籍期間に記載漏れや不自然な時期の重複がないかを細かくチェックします。経歴詐称を防ぐため、年月の整合性は厳密に確認されます。また、短期間の転職が複数ある場合は、職場への適応力や継続的な勤務に不安を感じる場合もあります。無職期間がある場合には、学習や資格取得など具体的な活動が記されているかも重要な確認ポイントです。
職務内容とスキル
過去の職務内容や身につけたスキルは、応募者が即戦力となるかどうかの判断材料になります。特に、同業界・同職種での経験がある場合は、業務理解の深さや貢献度が期待されやすくなります。また、使用したツールや業務上の成果が定量的に示されている場合、実務能力をより明確にアピールできる要素となります。経験と実績の具体性が評価を左右することも多いです。
キャリアの一貫性
職歴の中にキャリアの一貫性が見られる場合、専門性の高さや計画的なキャリア形成として好印象を与えます。特に、役職やポジションが徐々に上がっている経歴であれば、成長意欲や実力の裏付けと捉えられる傾向があります。
一方で、異業種への転職であっても、志望理由や過去の経験が新たな職種にどう活かせるかが明確であれば、前向きなキャリアチェンジとして評価されます。
履歴書の学歴・職歴に関するよくある質問
ここでは、履歴書の学歴や職歴を書く際のよくある質問をまとめました。転職を控えてて、履歴書を作成する予定のある方はぜひ参考にしてください。
Q. 空白期間があると印象が悪いですか?
A 空白期間の理由が明確であれば必ずしも悪い印象にはなりません。
空白期間があること自体が必ずしもマイナス評価につながるわけではありません。重要なのは、その期間に何をしていたかが明確に説明されているかどうかです。
たとえば、資格取得や家族の介護など、前向きな活動であれば、丁寧に記載することで理解を得られる可能性があります。曖昧なままにせず、具体的に記すことが大切です。
Q. 転職回数が多いとマイナスの評価になりますか?
A 転職理由が納得できる内容であれば、必ずしもマイナスにはなりません。
転職回数が多い場合でも、その理由や背景がしっかり説明されていれば、一概にマイナスとは限りません。スキルアップやキャリアチェンジの意図が明確であれば、前向きに受け取られることもあります。ただし、短期間での転職が続いている場合は、継続力や適応力への懸念が生じる可能性があるため注意が必要です。
Q. 職歴欄に契約社員や派遣社員の経験は書けますか?
A 契約・派遣社員の経験も記載することができます。
契約社員や派遣社員としての経験も、れっきとした職歴として記載することができます。雇用形態に関わらず、どのような業務を担当し、どのようなスキルを身につけたかが重要です。派遣の場合は、派遣元と派遣先企業の両方を明記すると、経歴に対する信頼性が高まります。正確な情報を記載することが評価の鍵となります。
Q. 履歴書と職務経歴書で職歴の書き方に違いはありますか?
A 履歴書は概要を、職務経歴書は詳細を記載する書類です。
履歴書では職歴を簡潔に時系列で記載するのが一般的ですが、職務経歴書では各職務の内容や成果を詳しく記述することが求められます。それぞれの目的が異なるため、同じ情報でも記載方法を変えることが重要です。履歴書は概要、職務経歴書は詳細という役割を意識することで、より説得力のある応募書類となります。
学歴は高校卒業からの記載でOK!ルールに沿って履歴書を作成しよう
この記事では、「履歴書の学歴はどこから書くのか」「職歴とのバランスはどう取るか」といった悩みに対し、記入例や早見表を交えて詳しく解説しました。ポイントは、丁寧かつ正確に情報を整理すること。採用担当者の視点を意識することで、履歴書の完成度が一段と高まります。
履歴書の準備が整ったら、次のステップは応募先を見つけることです。自分のスキルや希望条件にマッチした仕事を見つけるためには、定期的な求人チェックが欠かせません。ソラジョブでは、全国各地の求人が豊富にあります。自分の条件に合った求人がないか一度チェックしてみてください。
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著者プロフィール
そだねー
北国出身。前職はコールセンターの採用を担当し、ソラストに転職後、医療事務採用業務に6年従事している。営業や現場とのパイプを持ち、日々変化し続ける医療事務の情報をキャッチアップすることに強みを持つ。