年間休日の平均は?105日・110日・120日・125日の日数も解説
著者: そだねー
更新日:2025/03/28
公開日:2025/03/28
転職先を探すとき、気になる年間休日ですが、年間休日数○○日と聞いて、月にどれくらい休みがあるかイメージしづらい人もいるでしょう。年間休日の意味を理解することは、働き方や転職先を決める際に欠かせないポイントです。この記事では、年間休日の意味や含まれる休暇、週や月の休みの数などを解説しています。さらに、自分に合った年間休日数を見つける方法についても詳しく紹介します。
年間休日とは?日本全国の休日を解説
年間休日とは、企業が労働者に与える1年間の休日の総数を指し、法定休日(週1回以上)と企業が独自に定める休日を含めた合計で計算されます。
法定休日以外の企業が独自に定める休日は、企業や業界によって異なります。たとえば、祝日が休みなのか、土日が完全に休みなのかどうかで、休日の数は大きく変わるでしょう。
年間休日に含まれる休日と含まれない休日
年間休日に含まれるものは、法律や会社が定休日と定めた日です。具体的には、法定休日(週1日以上の休み)や祝日、年末年始休暇や夏季休暇などが該当します。個人が自由に取得できない休みがほとんどです。
一方で、年間休日に含まれないものには、有給休暇や特別休暇、会社独自の休暇が挙げられます。これらは法律や会社の規定に基づいて付与されますが、従業員が自由に取得できるものです。そのため、年間休日とは別でカウントされます。
年間休日の計算方法
週5勤務の場合の計算方法(1日8時間労働)
計算式:年間休日=365日−(1週間の所定労働日数×52週)
=365日-260日
=105日
労働基準法では1日8時間、週40時間以内の労働が原則です。そのため、年間休日数を求めるときは、上記の計算式のように365日から働いてよい日数を引くと算出することができます。
計算式によると週5日勤務の職場では、年間休日105日が最低基準です。これより少ない場合労働時間が週40時間を超える可能性があります。そのため、適法かどうかの確認が必要です。
年間休日の平均日数はどのくらい?
日本の年間休日の平均は112.1日とされていますが、企業の規模や規定によって異なるのが現状です。とくに、休日の規定は重要で、完全週休2日制か週休2日制かで、年間休日数が10日以上違う場合があります。年間休日を確認し、自分に合った働き方を選びましょう。
企業規模毎の年間休日の平均日数
従業員数 | 1企業の平均年間休日総数 | 労働者1人の平均年間休日総数 |
---|---|---|
1,000人以上 | 117.1日 | 119.4日 |
300~999人 | 115.9日 | 117.4日 |
100~299人 | 113.6日 | 114.7日 |
30~99人 | 111.0日 | 112.2日 |
年間休日の平均日数は、企業の規模によって違いがあります。従業員1,000人以上の企業では1企業の平均年間休日総数が117.1日、労働者1人あたりでは119.4日です。
一方、従業員30~99人の企業では、それぞれ111.0日、112.2日とやや少なくなる傾向があります。一般的に、企業規模が大きいほど年間休日が多い傾向にあり、大企業ほど労働環境が充実しているのでしょう。
【年間休日の種類】105日・110日・120日・125日とは?
年間休日数 | どんな企業が多いか | 週や月の休日のイメージ |
---|---|---|
中小企業やサービス業 | 週休2日(月1~2回の土曜日と祝日は出勤日) | |
中小企業や流通業、一部の製造業 | 週休2日+祝日や年末年始などの休暇 | |
IT業や大手企業、事務 | 完全週休2日(土日祝休み) | |
I大手企業や外資系、公務員 | 完全週休2日+年末年始などの休暇 |
年間休日は企業ごとに異なり、業界や勤務体系によって設定されます。特に105日・110日・120日・125日という区分が一般的で、それぞれの違いを理解することが重要です。
年間休日105日の会社
年間休日が105日は、週休2日制(月に1~2回の土曜出勤)を採用している企業に多く見られます。とくに、中小企業やサービス業ではこの休日数が一般的です。
週休1.5日程度となるため、年間を通じて休みがやや少なく、長期休暇が取りにくい傾向があります。労働時間が長くなりやすいため、残業時間や休日出勤の有無を確認することが大切です。
年間休日110日の会社
年間休日110日は、週休2日制に加え、祝日や年末年始などの休暇が含まれるケースが多くあります。中小企業や一部の製造業、流通業などで採用されることが一般的です。
完全週休2日制には及びませんが、比較的休みが多くプライベートの時間を確保しやすい環境といえます。ただし、土曜日出勤が発生することもあるため、休日の扱いについては確認が必要です。
年間休日120日の会社
年間休日120日は、完全週休2日制(土日祝休み)を採用している企業に多いです。とくに、IT業界や大手企業、事務職などでは一般的な水準とされています。
この休日数があれば、長期休暇や有給休暇を取得しやすくワークライフバランスを取りやすい環境が整っています。ただし、繁忙期には休日出勤が発生する場合もあるため、業務内容を確認しておきましょう。
年間休日125日の会社
年間休日125日は、大手企業や外資系企業、公務員などで採用されていることがほとんどです。完全週休2日制に加え、祝日、年末年始、夏季休暇などが充実しているのが特徴といえます。
労働環境が整っている企業が多く、残業時間の少ない職場も多い傾向にあります。ただし、業界や企業によっては繁忙期の例外もあるため、業界の動向を探っておきましょう。
【医療事務も該当】年間休日が105日未満になるケース
医療事務の求人では年間休日が105日未満の職場も存在しますが、すべてが違法というわけではありません。法律上の労働時間の基本は「1日8時間・週40時間」とされています。
しかし、病院やクリニックではシフト制を採用している場合が多く、変形労働時間制が適用されることがあります。この制度では、一定期間内の労働時間を調整することが可能となるため、週40時間を超えてもよい場合が出てくるでしょう。このように、年間休日の最低基準も、勤務形態によって変動する仕組みになっています。
年間休日の日数で注意しておきたいポイント
年間休日の日数は求人情報の重要な項目ですが、表記だけを見て安心すると、入社後にイメージとのギャップを感じることがあります。これから解説する3つのポイントをよく見て確認しましょう。
年間休日数と実際の休日取得の違いに注意する
求人情報に記載される年間休日数に、有給休暇や特別休暇を含んでいる場合があります。実際に取得できる休日とは異なることがあるため、面接の際に明確な確認が必要です。
また、「完全週休2日制」と「週休2日制」では、休日の取得パターンが異なります。年間休日数だけに注目せず、自分の希望する休み方に合致しているかを見極めましょう。
【確認するポイント】
・年間休日数に有給休暇や特別休暇が含まれているか
・週休2日制なのか、完全週休2日制なのか
業界や企業ごとの年間休日の傾向を把握する
年間休日は、業界や企業によって大きな差があります。とくにサービス業では、土日祝日に関係なく業務があるため、シフト制によって休日になるタイミングが変動する傾向が強いです。
求人票に示される休日数だけでは実際の勤務状況を把握しきれません。企業や業界ごとの実態を調べ、納得したうえで応募しましょう。
【確認するポイント】
・シフト制なのか
・土日祝日は休みに含まれるのか
休日出勤や残業による影響を確認する
年間休日数が多く記載されていても、休日出勤や残業が多ければ実質的な休みは少なくなります。そのため、休日出勤があるか、残業時間がどの程度なのか、また休日出勤が発生した場合の振替休日や代休の取得状況について確認が必要です。
求人情報に載っていないことも多いため、面接や企業説明会で直接確認し、実態を把握しておきましょう。
【確認するポイント】
・休日出勤があるのか
・休日出勤した場合の振替休日や代休はあるのか
・残業は月平均どれくらいなのか
平均年間休日の日数以上の求人を見つける方法
求職活動をする際、年間休日の多さは働きやすさを判断する重要な指標の一つです。医療事務や介護職では、職場によって休日数に差があるため事前にしっかり確認しましょう。
年間休日の平均日数を把握し基準を設定する
医療事務や介護職の年間休日は、一般的に105日~120日程度とされています。これは勤務先の規模やシフト体制によって異なります。
大規模な病院や公的な医療機関では、休日が多い傾向にあるでしょう。自身のライフスタイルや希望する働き方に合わせて、年間休日の基準を設定し、それを基に求人を探すことが重要です。
求人情報の検索方法とチェックポイントを理解する
年間休日が多い求人を見つけるためには、転職サイトや求人検索エンジンの活用が有効です。「年間休日120日以上」や「完全週休2日制」などの条件を設定し、対象の求人を絞り込むことで、希望に合う職場を探しやすくなります。
また、病院や介護施設の公式サイトや口コミサイトを利用し、実際の勤務環境や休日日数を事前に確認することもよいでしょう。
医療・介護業界で年間休日が多い職場の特徴を知る
一口に医療機関や介護施設といっても、急性期なのかリハビリ特化なのかなど関わっている分野によって、年間休日数が変わります。夜勤専従や土日休みの職場を選ぶことで、比較的休日を確保しやすくなるケースもあります。
自分に合った働き方を見つけるためにも、年間休日の多い職場の特徴を理解し、適切な求人を選ぶことが大切です。
年間休日の平均に関するよくある質問
ここでは、年間休日に関するよくある質問を集めました。気になる部分を参考にしてください。
日本企業の年間休日の平均日数は何日か?
A.日本企業の年間休日の平均日数は112.1日です。
労働基準法に基づく法定休日や企業の休暇制度によって異なります。業界によっても差があり、たとえばサービス業では100日以下のケースもある一方、メーカーや公務員では120日以上の企業もあるのが現状です。
医療業界においては、シフト勤務の影響で休日数が一定でない職種もありますが、医療事務は比較的安定した休日が確保されています。
医療事務の年間休日はどれくらい?
A.110~125日 程度で、週休2日+祝日や長期休暇があることが多いです。
医療事務の年間休日は、勤務先の病院やクリニックによって異なりますが、一般的には110~125日程度です。週休2日制を基本とし、加えて祝日や年末年始休暇、夏季休暇などが設けられるケースが多くみられます。
病院によっては有給休暇の取得促進制度が整っているところもあり、ワークライフバランスを重視しながら働くことが可能です。
医療事務は休日が取りやすい?
A.休日が確保されやすく、ワークライフバランスを取りやすいです。
医療事務は、医療業界の中では比較的休日が取りやすい職種の一つです。看護師や医師のように夜勤や長時間勤務が求められることがなく、基本的に日中の勤務が中心となるため、規則的な休日を確保しやすい環境です。
また、事務職であるため、病院全体の休日に合わせた休暇を取得しやすく、週休2日がしっかりと守られている職場も多くみられます。ただし、シフト制を採用している医療機関では、土日勤務が発生することもあるため、勤務形態の確認が必要です。
年間休日を重視するなら医療事務はおすすめ?
A.休日が安定しており働きやすい環境が整っているためおすすめです。
年間休日を重視する人にとって、医療事務は働きやすい職種の一つといえます。医療業界は景気の影響を受けにくく、安定した雇用環境が整っているため、長期的に働きやすい点が魅力です。
シフト勤務の場合でも比較的柔軟に休日が取得できることが多いため、プライベートとの両立をしやすいでしょう。加えて、未経験からでも目指しやすく、働き方を重視する人に適した職種として人気があります。
年間休日の平均を理解し最適な職場を見つけよう
年間休日の平均を理解することで、自分の勤務先の休日数が適切かどうかを判断できます。また、年間休日105日・110日・120日・125日の違いを把握し、自分が理想とする休日数を設定することが重要です。さらに、年間休日に含まれる休暇の種類や求人選びのポイントを押さえておけば、転職活動をスムーズに進められるでしょう。
自分に合った年間休日数を確保するためには、求人情報の選び方が鍵です。ソラジョブでは、年間休日数が多い求人やシフト制などフレキシブルに働ける求人を多数用意しています。求人の探し方や選び方に迷ってしまった場合も、無料で転職サービスを受けることが可能です。今の職場の年間休日数に不満がある方はぜひ一度求人をご覧ください。
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著者プロフィール
そだねー
北国出身。前職はコールセンターの採用を担当し、ソラストに転職後、医療事務採用業務に6年従事している。営業や現場とのパイプを持ち、日々変化し続ける医療事務の情報をキャッチアップすることに強みを持つ。