介護職への転職ガイド・完全版!必要な情報をステップごとに分かりやすく紹介

高齢化が世界最高レベルで進む日本では、介護職の需要が右肩上がりです。未経験・無資格からでも働けて、将来性の高い介護職は転職に最適な職業の1つ。資格取得や経験を積むことで、手に職をつけプロフェッショナルとして活躍することもできます。今記事では介護職への転職を検討している方に向けて、介護職の転職にあたっての必要な情報をステップ別にお伝えします。

介護職の転職ガイド

介護職へ転職するにあたり、まずは介護業界や介護職の就業場所、携わるサービスや職種について理解を深めることが大切です。介護業界・介護職について詳しく解説した後、実際に介護職に応募するために必要なポイントや転職する上で参考になる情報をお伝えします。

STEP.1 介護業界を理解しよう

介護業界への転職・就職を考え始めたら、まずは業界・職についての大枠を知ることがポイントです。将来性や仕事内容、向き不向きなどをしっかりと押さえた上で、転職・就職を検討しましょう。
介護業界への理解に役立つ情報は下記ページをご確認ください。

STEP.2各介護施設・サービスを理解しよう

介護職が活躍する場所は介護施設ですが、その種類は多岐にわたります。サービスの特徴や入居者・利用者の要介護度も異なるため、各施設・サービスを理解しておくことがポイントです。

民間の介護施設

民間の介護施設は、民間企業や医療法人が主体となって運営しています。比較的入居しやすく、独自に豊富なサービスを取り揃えて差別化を図っている点が特徴です。一概には言えませんが、費用より生活の質を重視する場合は民間の介護施設がおすすめです。

介護付有料老人ホーム

介護付有料老人ホームは、民間の介護施設でも介護保険の対象となる「特定施設入居者生活介護」にあたる施設です。一般型の場合は施設内の介護スタッフが、外部サービス利用型の場合は外部の介護サービス事業者が身体介護を行います。入居条件は施設によってさまざまですが、基本的には要介護5までの受け入れが可能です。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、生活支援や食事提供を中心とした介護施設です。比較的自立した高齢者を対象とした施設であり、将来的に介護が必要になっても外部の介護サービスを利用しながら入居し続けることができます。

国が運営する介護施設

国や地方公共団体が運営する公的な介護施設には、さまざまな種類があります。国や地方公共団体によって運営されているため、入居費や利用料金が民間の介護施設よりも安い点が特徴です。費用の安さを重視する場合におすすめです。

特別養護老人ホーム(特養)

通称「特養」と呼ばれる特別養護老人ホームは、要介護3以上かつ65歳以上を基本の入居条件とした介護施設です。在宅復帰を目指して、入浴や食事などの日常生活上の支援や機能訓練、療養上の世話などを行います。一方で、看取りにも対応しているため「終の棲家」としても利用できます。

介護老人保健施設

通称「老健」と呼ばれる介護老人保健施設は、医学的管理・看護を中心としたサービスを提供する介護施設です。入院するほどではないが、自宅での医療的ケアでは不十分な方が対象入居者のイメージといってよく、自宅介護と病院の中間的な役割を担っています。要介護1以上かつ65歳以上の方が利用できます。

介護医療院

介護医療院は、長期にわたり療養が必要である要介護1〜5かつ65歳以上を対象とした介護施設です。医療機関からは独立した施設であるため、より日常生活に即した医療的ケアを受けながら、必要な介護サービスを受けられる点が特徴です。

軽費老人ホーム

軽費老人ホームは、家庭環境や住宅事情、経済的な事情により居宅生活が困難な高齢者が無料または低額で利用できる介護施設です。介護サービスよりも住まいを提供する性格が強く、基本的には自立状態にある65歳以上の高齢者が入居できるものです。

都市型軽費老人ホーム

都市型軽費老人ホームは、都市部に特化した軽費老人ホームです。都市部は地価が高くサービス利用料が高くなりやすいため、その点を考慮して2010年に新設されました。提供サービスは一般の軽費老人ホームと同じですが、低額な料金で食事提供や生活支援、24時間体制の見守りが受けられます。

ケアハウス

ケアハウスは、軽費老人ホームC型に分類される介護施設です。一般的な軽費老人ホームは自立状態にある高齢者を対象としたA・B型に分類されます。軽費老人ホームの入居対象であり、かつ自立した生活が困難または要介護認定を受けている場合にはケアハウスへ入居します。

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

通称「サ高住」と呼ばれるサービス付き高齢者向け住宅は、2011年に創設された60歳以上の高齢者向けバリアフリー住宅です。自立状態にある方向けの一般型と、介護が必要な方向けの介護型の2種類のサ高住があります。基本付帯するサービスは、見守りや巡回、生活相談であり、事業者によって多様なサービスを提供しています。

その他の施設

地域包括支援センター(公的施設)

地域包括支援センターは、市町村が設置主体となる公的施設です。保健師・社会福祉士・主任介護支援専門員などを配置し、住民の健康保持や生活の安定に必要な援助を提供し、保健医療の向上や福祉増進を包括的に支援しています。

居宅介護支援事業所(民間施設)

居宅介護支援事業所は、ケアマネージャーが常駐する民間施設です。在宅介護の相談窓口となり、介護が必要な高齢者のケアプラン作成や必要な介護サービスを受けるための連絡調整を図ります。

介護サービス別

定期巡回・随時対応型訪問介護看護

定期巡回・随時対応型訪問介護看護は、医療と介護が一体化した在宅介護サービスです。平成24年に創設した比較的新しい介護保険サービスであり、24時間365日体制で要介護かつ医療ニーズの高い高齢者をサポートします。

小規模多機能型居宅介護

通称「小多機」と呼ばれる小規模多機能型居宅介護は、中重度の要介護者ができる限り在宅で生活できるよう「通い」「訪問」「泊まり」と必要に応じたサービスを提供します。地域密着型の介護サービスであるため、事業所と同一市区町村にお住まいの高齢者が対象です。

デイサービス

「通所介護」とも呼ばれるデイサービスは、日帰りで食事や入浴、レクリエーションなどのサービスを提供します。高齢者の自立した生活のサポートや社会的孤立の解消、介護者の負担軽減を目的としているサービスです。

高級老人ホーム

高級老人ホームは、健康かつ比較的自立状態にある高齢者を対象とした介護施設です。その名の通り高い利用料金となりますが、安心安全かつ優雅な環境で充実した生活を送るための住まいや設備、サービスが提供されます。

STEP.3 介護業界の各職種を理解しよう

ひとくちに介護職と言っても、介護に携わる仕事はさまざまです。なかには国家資格の取得が必要な職種もありますが、まずは各職種を理解して自分に合った職を見つけましょう。

介護士(ヘルパー・ケアスタッフ)

一般的な介護職員です。介護士やヘルパーなどさまざまな名称で呼ばれています。介護士の主な仕事は、介護を必要とする方の日常的なサポートです。介護資格があれば身体介護も含め、身の回りのお世話など生活における包括的なサポートを提供します。

介護福祉士

介護福祉士は介護唯一の国家資格であり、介護職の上位キャリアです。介護士と同じく介護が必要な方のサポートをする一方で、その人たちの生き方や生活全体に即した支援を提供したり、職員への指導も行ったりします。

ケアマネージャー(ケアマネ)

通称「ケアマネ」、正式名称を「介護支援専門員」と呼ぶケアマネージャーは、介護を必要とする方が適切な介護サービスを受けられるようケアプランを作成する仕事です。そのほか、利用者さまやご家族の相談にのったり、介護事業者との連絡調整や介護保険の給付管理などを行ったりします。

サービス管理責任者(サビ管)

サービス管理責任者、通称「サビ管」は障害者福祉サービス事業所のサービス全体の管理・質向上を図る職種です。サービスの質向上のための職員育成や関係機関との調整など、提供サービス全体の責任を担います。

福祉施設職員

福祉施設職員は、老人福祉施設や障がい者支援施設などの福祉施設で働く職員のことです。仕事内容は介護職員と同じく、日常生活における身体介護や身の回りの世話、見守りなどのサポート提供です。福祉施設となるため、サポートを提供する対象が必ずしも高齢者とは限らない点が介護職員との大きな違いです。

ケアワーカー

ケアワーカーは介護従事者の総称の1つであり、資格有無に関係なく介護施設や福祉施設において介護業務に携わる仕事です。高齢者や障がい者などの身体介護や生活援助、精神面のサポートと多岐にわたって必要なサービスを提供します。

ホームヘルパー(訪問介護員)

訪問介護員、通称「ホームヘルパー」は在宅介護を支えるための身体介護や生活援助、通院援助を行う仕事です。ホームヘルパーとして働くには、介護職員初任者研修や実務者研修、介護福祉士国家資格のいずれかが必要です。

柔道整復師

整復や固定、手技療法や運動療法など独自の技術を用いて施術するのが柔道整復師です。介護業界における柔道整復師は、機能訓練指導員として従事し、高齢者の機能改善や怪我に対するケアを提供します。

介護相談員

介護相談員は、利用者からの相談や自治体への相談・報告などを行う仕事です。介護職員よりも中立的な立場にあり、介護現場と行政をつなぐ役割を担います。介護相談員は介護にあたる行為は行わず、相談業務や連絡調整業務に特化する点が特徴です。

看護師

介護業界における看護師の役割は、入居者さまや利用者さまを医療的な面からサポートすることです。主な仕事は日常的な健康状態の見守りやバイタルチェック、必要に応じた基本的な医療処置です。介護施設によっては、看護師の配置が必須とされています。

准看護師

准看護師も、介護業界においては看護師と業務範囲に大きな違いはありません。医療行為をするには医師または看護師の指示が必要ですが、看護師と同じく医療的な面から高齢者をサポートします。

理学療法士

国家資格である理学療法士は、柔道整復師と同じく介護業界では機能訓練指導員にあたります。特養やデイサービスなどの介護施設では、理学療法士のような国家資格を持つ機能訓練指導員の配置が義務付けられています。主な仕事内容は機能訓練のプログラム作成・評価、運動療法などの提供です。

言語聴覚士

言語聴覚士も同じく国家資格を持ち、介護業界では機能訓練指導員として活躍します。言語聴覚士の専門分野はコミュニケーションに必要な「発話」「発音」「聴覚」、食事に必要な「食べる」「飲み込む」といった行為の機能回復・改善です。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、福祉用具関連に特化した職種です。福祉用具選びのサポートのほか、利用計画の作成や取り扱い説明、利用者に合わせた調整や導入後のモニタリングを実施します。福祉用具専門相談員指定講習を受講することで、福祉用具専門相談員として働くことが可能です。

STEP.4 実際に介護職に応募しよう

実際に介護職へ応募するにあたり、書類選考や面接で重視されるのが志望動機です。各職種について深く理解した上で、自分の経験やキャリアビジョンに沿った志望動機を作成しましょう。

介護業界の職種別の志望動機の書き方

職種ごとの書き方の特徴などをしっかりと押さえ応募しましょう。

介護職に転職する上で参考になる情報

実際に働く人の声

介護職の人間関係は悩みが多いの?

仕事の性質上さまざまな人と接する介護職ですが、約9割の方が同じ職場の人との人間関係に悩んだことがわかっています。多くの人と連携して仕事に取り組むからこそ価値観の違いも多く、相性の良し悪しが出てしまうのだと考えられます。しっかりと、コミュニケーションを図っていくことで、良好な関係を築いていくことも可能です。

介護職員のキャリアプランはどうなってるの?

介護職員初任者研修にはじまり、実務者研修、国家資格である介護福祉士と続きます。ソラジョブ介護が行なったアンケート調査によると、キャリアアップのために役立った資格第1位が介護福祉士、次いで介護支援専門員(ケアマネージャー)、介護職員初任者研修・実務者研修となります。

介護職へ転職する上で便利な資格・試験

介護職は未経験・無資格から始められますが、資格取得をしていると採用に有利に働きます。

介護業界の主要な資格

上記は、介護業界の主要4資格です。キャリアパスで入門資格に位置付けられている介護職員初任者研修は、取得しておくことで未経験でも給与面で優遇されやすくなるメリットがあります。さらに初任者研修の上位資格である介護福祉士実務者研修は、初任者研修と同様に実務経験がなくとも受講可能。無資格から取得する場合には約6ヶ月の期間を要しますが、専門的な知識・技術が習得できます。
介護福祉士は国家資格であり、ケアマネージャーは取得までに5年以上の実務経験が必要であるため、難易度が高い資格です。しかし介護業界の主要資格の中では上位資格にあたるため、転職ではかなり有利になります。

ケアマネージャー試験

特定の国家資格を保有または介護施設などで相談援助業務に通算5年以上従事している場合に、ケアマネージャー試験が受けられます。前述したように、ケアマネージャーは介護業界の上位資格です。毎年10月に試験が開催されますが、例年の合格率は10〜20%台と難易度の高さがうかがえます。さらに、試験合格後に指定の研修を受講後、登録申請が完了することで晴れてケアマネージャーとして業務が開始できます。

レクリエーション介護士

レクリエーションは、介護職員の担当する仕事の1つ。介護現場の要望から、2014年に新設した資格がレクリエーション介護士です。当初は2級のみだったレクリエーション介護士ですが、新たに1級が追加されたことで知名度と需要が上昇傾向にあります。受験資格は設けられていないため、未経験から介護士を目指す方におすすめの資格です。

転職ガイドを参考に介護職に転職しよう!

高齢社会にある日本では、今後も介護職の需要が右肩上がりです。未経験・無資格からでも転職できる介護職は、働きながら資格を取得することもでき、実務経験を積めばキャリア・給料アップがしやすい職業。今記事を参考に介護業界の特徴や職種を押さえ、ソラジョブ介護で自分に合った介護職求人を見つけてみてください。