定年後の仕事おすすめ10選!自分らしく働く成功のコツや選択肢を解説
著者: ゲートウェイ
更新日:2024/09/30
公開日:2022/07/25
定年後の仕事はどうしよう、と悩んでいませんか?平均年齢が伸びる中、定年後はどうやって過ごせばいいのか迷っている人も多いはず。将来を見据えて、定年後もできる仕事を探しておくことがおすすめです。今回は、定年後の仕事選びのコツやおすすめの仕事についてご紹介します。
目次
定年後も仕事する人はどのくらい?
平均寿命が伸び、人生100年時代に突入したことで、働き方も変化してきました。かつては60歳定年でしたが、近年は継続雇用制度や定年の延長により、60歳を超えても働く人の割合が増えてきています。
国民のライフスタイルの変化に合わせ、国も法整備を進めており、高年齢者雇用安定法の改正を行い、令和7年3月31日までに65歳までの雇用を確保するよう移行中です。さらに、65~70歳までの就業機会を確保するための措置を講ずるよう努める義務が事業主に課されました。(令和3年4月1日施行)
このような背景もあり、定年を迎えた後も仕事する人は今後も増えていくと予想されます。
定年後も仕事を続ける利点
・老後の収入が安定する
・働けなくなるリスクに備えられる
定年後も何かしらの形で仕事を続けることで、年金以外の収入が得られます。条件を満たせば年金を受け取りながらの就業も可能であるため、経済的に安定し、安心して老後の生活が送れるでしょう。
また、早めに定年後の仕事を探しておくと、定年前に働けなくなったときのリスクヘッジもできます。定年前に体調などを崩して仕事が辞めなければならなくなったときも、無理せずにいったん仕事を辞め、体をしっかりと治してから仕事に復帰することも可能です。
定年後の仕事選びを成功させる4つのコツ
定年後の仕事選びを成功させるには、生活にかかる支出と収入のバランスや仕事に求める条件など、上記の4つのポイントに注目しましょう。その理由について詳しくご紹介します。
定年後の生活に必要な収入とかかる支出を整理する
仕事を探す際には、まず定年を迎えた後の生活を考えてみましょう。生活にかかる支出を把握し、まかなうために必要な収入を計算することで、どんな仕事であれば理想の老後生活が叶うか分かります。
必要な収入を計算する際は、ギリギリの金額ではなくある程度余裕を持たせた金額で計算しましょう。もちろん、減らせる支出は削減して計算し、なるべく現実的な金額をはじき出すことが大切です。
仕事で譲れない条件に優先順位をつける
仕事の内容、収入、やりがいなど、仕事に求める条件は人それぞれです。自分にとって一番譲れないポイントが何かを整理し、優先順位を決めておくことをおすすめします。
定年後、体が動く間働くということは、生涯の最後の仕事になるということです。その大切な期間を、自分が一番大事だと思うことにかけてみましょう。すべての条件を満たす職場を見つけるのではなく、条件を絞り込んで優先順位をつけることで成功に近づけます。
定年前から計画を立て、資格やスキル習得の準備をする
定年後の仕事は、定年してからではなく早い段階から将来の計画を立て、仕事内容や求人の有無などの情報収集を進めてきましょう。定年後の仕事に向けて、身につけておけるスキルや役立ちそうな資格があれば、学んでみるのもおすすめです。
早めに準備すれば、途中で違うと思った場合にも修正ができます。やってみないと分からない点も多々あるため、まずは行動に移してチャレンジすることが大切です。<
経歴・強み・スキルを洗い出して整理する
今までの経歴を振り返って身につけたスキルや強みを把握し、活かせる職種を探すのもよいでしょう。定年後の仕事で自分のスキルや強みを活かせれば、スタートラインより1歩、2歩進んだ状態で働き出せます。
また、スキルや強みを明確にしておくと、自分に合う仕事を見つけるためにも役立つでしょう。定年後の仕事でもさらに能力を高め、発揮することができるかもしれません。
定年後におすすめの仕事10選
定年後を見据えて仕事をお探しの方に、おすすめの職種10選をご紹介します。各仕事の魅力ややりがいについて、ぜひチェックしてみてください。
医療事務
医療事務は、医療機関で受付やレセプト入力や点検などの業務を中心に行う仕事です。レセプト業務には専門知識を必要としますが、受付は未経験募集が多いのも魅力。
資格取得支援制度を設けている求人も多数存在するため、キャリアアップを目指すこともできるでしょう。
【こんな人におすすめ!】
・定年後も常に学び続けたい人
・医療分野の専門知識を身につけたい人
介護職
介護職は未経験での募集も多く、定年を迎えた60代以上の方が活躍する職場が多いのも特徴です。
介護内容は要介護者の希望によっても施設によっても大きく異なります。その分、ご自身の希望に合った職務範囲に合わせて就業できるのも介護職の魅力です。
【こんな人におすすめ!】
・人と話すのが好きな人
・定年後も目標を持ってスキルアップしたい人
保育補助
子どもが好きな方であれば、保育補助もおすすめです。保育士として就業するには資格が必要ですが、サポート業務に徹する保育補助であれば資格は必要ありません。子どもが好きで、保育という仕事に興味のある方なら誰でも就業できます。
また、サポート業務が中心になるため、比較的シフトに融通が利くのも保育補助の魅力です。
【こんな人におすすめ!】
・子どもが好きな人
・教育に興味がある人
清掃業
清掃業は、自分のペースを崩さずに働きたいという人にぴったりです。一人で業務を進めることが多いため、人と合わせるのが苦手な人にもよいでしょう。
きれいに掃除することで人に喜ばれ、満足感も得られます。また、ここで得た掃除の知識は家庭でも役立つでしょう。
【こんな人におすすめ!】
・自分のペースで黙々と働きたい人
・比較的体力に自信がある人
家事代行
家事が得意な人は、家事を仕事にするのもおすすめです。これまで当たり前にやってきた家事ですが、共働き世帯などではお金を払って求める人もいます。
家族からは「やって当たり前」と思われていた家事も、仕事となると収入につながり感謝されるでしょう。今までの生活で身につけた家事のスキルを活かしてみてください。
【こんな人におすすめ!】
・家事が得意な人
・家事の知識を増やしたい人
警備員
商業施設やオフィスビルなどの安全を守る警備員も、定年後の仕事として人気です。立ち仕事で体力がある人であれば、定年後もやりがいを感じながら仕事できるでしょう。シフトを長期で組むことも多いため、より安定した収入を得たい人にもおすすめです。
【こんな人におすすめ!】
・体力に自信がある人
・高収入を目指したい人
事務職
定年後の体力に自信がない場合には、事務職も視野に入れてみましょう。座ったままで行うことが多いため、体力がない人や長く続けたい人に最適です。
未経験者でもOKの求人もありますが、パソコンスキルを求められることも多くあります。今まで事務職の経験がない人は、基本のパソコンスキルや簿記の知識などを学んでおくと、実際の業務に役立つでしょう。
【こんな人におすすめ!】
・体力に自信がない人
・長く働きたい人
接客・サービス業
人とコミュニケーションをとるのが好きな人であれば、接客業もおすすめです。定年後のシニア世代を多く採用している、コンビニやファストフード店などもあるため、豊富な求人から探せます。
接客マニュアルや研修制度が整備されている店舗も多いので、接客経験がない人もチャレンジしやすいでしょう。数多くの店舗があり、自宅から近い距離での勤務も可能です。
【こんな人におすすめ!】
・接客や人と関わることが好きな人
・自宅近くで働きたい人
ドライバー
タクシーやトラックなどのドライバー業も、定年後におすすめの仕事の1つです。
タクシードライバーの平均年齢は60歳といわれています。数多くのシニア世代が活躍しているドライバー業界は、コツをつかめば定年前と変わらないほどの給与も得られると人気です。
タクシードライバーになるには「普通自動車二種免許」が必要ですが、運転が好きという方におすすめ。トラックドライバーであっても、運転する車のサイズによっては普通免許で就業できる場合もあります。
【こんな人におすすめ!】
・車の運転が好きな人
・地理を覚えるのが得意な人
軽作業
工場や倉庫などでの仕分けや検品、梱包などの軽作業も、定年後の仕事として人気です。単純作業と思われがちですが、ミスのないように連続して同じ作業をする必要があります。黙々と作業するのが合う人にはよいでしょう。
また、1日単位で募集されることもあるため、挑戦しやすい点も魅力です。
【こんな人におすすめ!】
・黙々と作業するのが好きな人
・単発での仕事をしたい人
定年後も仕事を続ける3つの方法
定年後の働き方の道筋には大きく分けて「再雇用制度の活用」「勤務延長制度の活用」「再就職」の3つがあります。選ぶ道筋によって定年後の労働参加に大きな影響を与えるため、それぞれの特徴をしっかりと理解して選択をしましょう。
※継続雇用制度は定年後も希望に応じて雇用を延長できる制度で、再雇用制度と勤務延長制度の2パターンがあります。
再雇用制度を活用する
再雇用制度は定年後一度退職扱いになり、再度雇用する形で雇用を継続する制度です。一度退職という形のため、それまでの役職はなくなり、雇用形態も契約社員や嘱託職員などこれまでと違った形で契約できます。
雇用形態が変わるため、勤務時間や勤務日数、賃金もこれまでとは違ったものになります。再雇用制度を活用したい際に勤務態度に問題があるなど合理的な理由がある場合は企業から断られる場合もあるので注意が必要です。
再雇用制度のメリット | 再雇用制度の注意点 |
---|---|
・慣れ親しんだ職場で働ける ・厚生年金の受給額が増える ・就職活動をしなくて済む |
・役職や仕事内容が変わってしまう ・勤務形態や給料など労働条件が大幅に変わる可能性が高い ・現状、65歳になったら再度仕事を探す必要がある |
勤務延長制度を活用する
勤務延長制度は同じ雇用形態で雇用を延長する制度です。退職の手続きを取らないので、これまでと同じ役職、同じ雇用形態で働き続けることができます。退職金は雇用延長期間が終了して退職するときに支払われます。
勤務延長制度を活用したい際も再雇用制度と同じく、勤務態度に問題があるなど合理的な理由がある場合は企業から断られる場合があります。
再雇用制度のメリット | 再雇用制度の注意点 |
---|---|
・慣れ親しんだ職場で働ける ・定年前と同じ労働条件で働ける ・厚生年金の受給額が増える |
・誰もが制度を利用できるわけではない ・退職金をもらう時期も延長される ・加齢により同じ成果を出し続けるのが難しい ・長期間の勤務が保証されるわけではない |
再就職する
これまで勤めた会社を定年で退職し、まったく違う会社に再就職する方法もあります。退職をするので退職金の支払いを受けることが可能です。再就職に関してはハローワークやシルバー人材センターなどを通して自分で探すことになります。
自分の意志で自由に働き先を探せる反面、希望条件に見合う仕事が見つかりにくい可能性もあるでしょう。
再雇用制度のメリット | 再雇用制度の注意点 |
---|---|
・好きな職種・職場を選べる ・新たな人間関係を築ける ・65歳以上も勤務し続けられる |
・環境が変わることにストレスがかかりやすい ・仕事を探すのに時間がかかる |
定年後の仕事はどうやって探す?
継続雇用制度を活用する場合は会社に申し出ることで、条件等の協議を行ってくれます。一方、再就職をする場合は自分で再就職先を探す必要があります。再就職先候補の探し方には大まかに4通りの方法があり、自分に合った方法を活用するとよいでしょう。
人脈を利用する
これまでの仕事で培ってきたスキルや人脈を活用し、再就職先がないかを尋ねてみることで、思わぬ再就職先が見つかる場合があります。人脈を活用して職探しをする際は、自分にどんなスキルがあり、どんなことができるのか、また、希望する収入や仕事内容などをはっきりと伝えておくことを忘れてはいけません。でなければ、希望とまったく違う内容の仕事を紹介され断りづらいなどのトラブルに発展する可能性があるからです。
ハローワークで相談する
ハローワークに通うことで求人情報を探せます。全国にあり、対面で再就職先について相談ができるので安心です。
ただし、シニア向けの求人は数が少なく、賃金が安い傾向にあります。そのため、希望する職種、条件の求人情報を見つけるのは難しい場合があるでしょう。ハローワークでは再就職探し以外にも失業手当の手続きも行ってくれます。
シルバー人材センターを利用する
公益社団法人全国シルバー人材センター事業協会に登録をすることで、仕事の紹介をしてもらえます。人材センターには多くの仕事が舞い込むため、定期的に仕事の依頼がもらえる点が魅力でしょう。
ただし登録料金がかかり、高収入の仕事は少なめの傾向です。定年後の仕事に対して、収入よりも生きがいや地域貢献を求める人によいでしょう。施設管理や屋内外の清掃などが多くあります。
求人サイトで探す
求人サイトではシニア向けの求人情報を多数扱っており、希望する職種・条件の仕事が見つかりやすいです。ソラジョブでは医療事務や介護職、保育補助など多数の業界の求人を掲載しています。60歳以上の方が活躍している現場もあるので、若い人だけの職場で人間関係に悩むこともありません。
定年後を見据えて早めに仕事を探してみましょう
定年後の仕事について紹介しました。今の仕事をそのまま続けていければよいのですが、多くの場合定年があり、雇用条件が変わったり、退職しなければならなかったりすることもあるでしょう。定年後の生活を見据えて、自分に合っている、やりたいと思える仕事を早めに探しておくことをおすすめします。今の仕事で身につけたスキルが活かせる仕事を探す、新たなに必要なスキルを身につけるなど、先を見据えて行動しましょう。
ソラジョブでは、定年後の仕事としておすすめの医療事務や介護職、保育補助の求人を数多く取り扱っています。収入や雇用形態、年齢制限などの情報が掲載されているので、自分に当てはまる求人があるかどうか確認ができます。定年後の仕事をお探しの方は、ぜひご利用ください。
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著者プロフィール
ゲートウェイ
異業種含め、人事採用担当として15年以上のキャリアを積んだ経歴を持つ40代男性。現在はソラストの介護採用スタッフとして活躍している。スタッフの負担軽減のため、IT導入や業務ルールの改善に強みを持つ。